地球環境の変化から考えるカーボンニュートラル

はじめに

成長戦略として語られることも多いカーボンニュートラル。

今や成長の機会という観点での注目が集まっていますが、本来の目的は地球環境を守るということです。今回は、今、地球に何が起きているのか。なぜ、カーボンニュートラルに取り組まなければならないのか。根本的な部分についてお伝えしていきます。

地球環境から考えるカーボンニュートラルの目的について

カーボンニュートラルを目指す背景には、深刻化している人間活動による気候危機=地球温暖化の問題があります。産業革命以降、温室効果ガスが増えたことで、世界の平均気温は1℃程度上昇しています。このまま温暖化が進行すると、洪水や海面上昇、水・食糧不足、生態系の損失など、さまざまな危機的状況を招くと言われており、私たちはすでにその一部に直面しています。

実際に、温暖化の影響で海面が上昇し、島が沈んでしまうといった問題が起きています。また、北極では氷が溶けて動物の住む場所がなくなり、多くの動物が絶滅の危険にさらされています。

気候変動への対策は、SDGsにおいても重要な課題の一つです。そこでは“気候変動のスピードをゆるめ、次世代への影響を減らす”といったゴールが掲げられています。

つまり、カーボンニュートラルの根本的な目的は、地球を守ることなのです。

日本における気候変動

日本における気候変動を見ると、世界よりも早いペースで年平均気温が上昇していると言われています。長期的なデータでは100年あたり1.19℃の上昇が見られており、深刻な問題です。

また、「真夏日・猛暑日の日数増加」や「強い雨の増加と降水日の減少」等が発生しています。近年だと九州では、毎年のように大雨による被害が出ています。これらも地球の温度上昇が関連していると考えられています。※1

気象庁が21世紀末の温度上昇の想定シナリオを公表しています。
もし、緩和策を取らずに気温が上昇し続けると上記図のようになります。
熱帯夜が今より40日も増加すると聞くと、その異常具合がイメージできるのではないでしょうか。

他にも台風の増加や海面上昇など、生活に大きな悪影響を及ぼすことが予想されます。

なお、2015年に開催された「パリ協定」では、地球温暖化を食い止めるために「世界的な平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分に低く保つとともに、1.5℃に抑える努力を追求する」という合意がなされました。※2

実現のカギは

カーボンニュートラル実現のカギとなるのは、温室効果ガス(GHG)の大部分を占めている二酸化炭素です。
その多くは、石炭、石油、天然ガスといった化石燃料を燃やし、エネルギーを生み出す過程で発生しています。

つまり、このエネルギー起源の二酸化炭素の排出量をいかに減らせるかが、カーボンニュートラル最大の課題になります。具体的な取り組みは次のような流れが考えられます。

エネルギーの消費量を抑える

まずエネルギーの消費量を抑えるというものです。当然消費量が下がれば、その過程で発生していたCO2を削減することができます。

電力部門の再エネへのシフト

電力の再エネシフトです。石炭等をエネルギーとして発電する火力発電を再エネに換えることで、発電過程でのCO2排出を減らします。

電力部門以外の電化

例えばガソリン車を電気自動車に換えることで、車を走らせる際CO2排出を減らします。また、その時に使用する電気を再エネにすることで、総合的にもCO2排出を減らすことが出来ます。

・植林

排出を抑えるだけではなく、吸収の面からもアプローチします。どうしても脱炭素できない部分については、それを上回る吸収することでCO2の排出を抑えます。

まとめ

これまで何度もご紹介してきましたが、改めて私たちにできることを振り返ってみます。

個人としてできることはこまめな節電を行うことです。
1人でできることは限られていますが、その数が集まれば大きなものを生み出します。
まずは、自分にできることから、はじめていきましょう。

企業としてできることは、自社で使う電気を再エネにすること。
また、電気以外の熱源を電気に換えていくこと等があります。

普段、何気なく生活していると、環境のことを意識する機会は少ないかもしれません。
ですが、序盤に書かせて頂いたように、明らかに地球環境には変化が起きています。

将来の子供たちのためにも、地球を大切にしていきたいですね。

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参考記事

「カーボンニュートラル」って何ですか?(前編)~いつ、誰が実現するの?|スペシャルコンテンツ|資源エネルギー庁 (meti.go.jp)

カーボンニュートラルって何ですか?(後編)~なぜ日本は実現を目指しているの?|スペシャルコンテンツ|資源エネルギー庁 (meti.go.jp)

※1:日本の気候変動2020(概要) (jma.go.jp)

※2:気象庁|報道発表資料 (jma.go.jp)